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ふるさと納税の失敗から学んだ!効果的な寄付金額は?

お金

0-表紙ーふるさと納税はいくらが最適?

 我が家は、ふるさと納税を地域貢献と返礼品による支出のセーブに活用しています。しかーし、(^0^;) 昨年は少々調子に乗ってやりすぎてしまったようです(T-T)

そこで、改めてふるさと納税における寄付金控除について勉強しなおしてみました。

ご興味をもたれたらお付き合いください。

 

目次

 

昨年は調子に乗りすぎた(^0^;)

昨年、ふるさと納税でもらった返礼品です。

 

1-1-2023年度のふるさと納税の返礼品

 

ふるさと納税した額は、秘密です(^0^;)

しかし、マネタイズに詳しく勘の良いぱんぱんぱぱさん(id:papayapapa)からは、
多すぎですよ」と忠告されてしまいました(^0^;)

 

1-1-パパさんのふるさと納税の寄付数多すぎのコメント

せっかく、支出のセーブしているつもりが、払いすぎはいけません(^_^;)

 

そこで、改めてふるさと納税における寄付金控除の算出方法を、確認してみました。

 

 

ふるさと納税の寄付金控除の算出方法

 

寄付金控除の算出方法は?

総務省の「ふるさと納税のしくみ」というHPがあります。

 

www.soumu.go.jp

 

こちらが、ふるさと納税による寄付金控除の概念図です。

1-0-ふるさと納税の簡易的説明

みなさんもご存じの通り、ふるさと納税した金額から2,000円引いた額が、所得税と住民税から控除される仕組みです。

といっても、沢山ふるさと納税すれば、寄付金控除も増えるかというとそうではありません。当たり前ですが、上限が決まっています。しかし、具体的にどんな上限になっているかは、すっかり忘れていました。

 

そんなことから、昨年は少々やり過ぎたようです。

そこで、もう少し具体的に、具体的な上限額などを確認してみました。

 

考える上の前提にしたモデルケースがこちらです。

1-1-寄付金控除の算出の前提モデル

天理市の説明ページを参考にさせていただきました。URLはこちらです。

https://www.city.tenri.nara.jp/material/files/group/15/furusatokeisan.pdf

 

モデルケースでは、給与収入額が500万円、社会保険料控除70万円、生命保険3.5万円、配偶者控除33万円、基礎控除43万円です。

ふるさと納税は10万円となっています。(この10万円は、多すぎるケースですが…)

 

上記の前提で寄付金控除の上限額を計算したのがこちらです。

 

まず、前提となる課税総所得金額の算出ロジックです。

1-1-寄付金控除算出の前提となる課税総所得金額の算出ロジック

このケースでは、給与所得者を前提としていますので、給与収入額に応じた所得控除を計算します。(表の通り)

つぎに、各種控除をさっ引いていきます。細かい説明は省略します。会社にお勤めの方なら源泉徴収票を見ると記載されていますので、自分の所得控除はそちらを参照しましょう。

このケースでは、課税総所得額は206.5万円となりました。

 

この金額を使って、寄付金控除額を算出していきます。

図解にしたのがこちらです。

1-2-住民税+所得税合計の寄付金控除額算出ロジック

 

課税所得から税率をかけて、控除前所得割を計算します。

課税所得金額に対する税率の一覧表

 

そして、調整控除2,500円を引いた控除後所得割の20%が上限値です。

この例だと、204,000円の20%なので、40,800円が寄付控除の特例分上限です。


それに、所得税からの控除Aを加えます。

ふるさと納税額-2,000円)×「所得税の税率」= 所得税からの控除 

この例では、(100,000円ー2,000円)×10%=9,800円ですね。

この方の例では10%ですが、税率は課税所得金額で変わりますので注意しましょう。

 

所得税の寄付控除の計算は簡単でしたね。しかし、10%なのでちょびっとです。

なお、総所得金額等の40%が上限です。まあ、そんな寄付はできません(^0^;)

 

効果が大きい住民税の寄付控除額Bを見ていきましょう。

住民税の控除は「基本分」と「特例分」があります。

基本分

ふるさと納税額-2,000円)×10% = 住民税からの控除(基本分)

この例では、(100,000円ー2,000円)×10%=9,800円です。

住民税の場合は、税率は10%固定です。

 

特例分

さきほど求めた40,800円の計算式がこちらになります。

住民税からの控除の特例分は、この特例分が住民税所得割額の2割を超えない場合は、

ふるさと納税額 - 2,000円)×(100% - 10%(基本分) - 所得税の税率)
 = 住民税からの控除(特例分) 

で決まります。

寄付金額でどう控除額が変化するかは、次章で試算しているので参照してください。

 

ということで、知りたい上限値は、こちらでした。

 (住民税所得割額)×20%= 住民税からの控除(特例分)

つまり、住民税所得割額の2割が上限です。

この例では、所得割が204,000円なので、その20%→40,800円です。

住民税の寄付金控除額は、A+Bなので

9,800円+40,800円=50,600円となります。

所得税分と住民税分を合わせると、

9,800円+50,600円=60,400円となりました。

10万円のふるさと納税だと、やりすぎ!ということがわかります(^0^;)

 

モデルケースの最適金額は?

では、今回のモデルケースの最適金額を概算してみます。

寄付金額を10万円から1万円ずつ変化させたグラフがこちらです。

 

2-1-ごとの控除額と効率の推定

ご覧の通り、約50,000円が最も効果的でした。

ポイントは、住民税所得割額の2割が上限

にあります。このモデルの方の所得割が204,000円なので

その2割 40,800円+基礎分+所得税分なので、大体50,000円近くになることが分かりました。

 

2-5-若い女性の手によるハートマークサインの図

 

 

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課税所得別の一番効果の高い寄付金額は?

課税所得ごとに効果の高い寄付額の概算を計算してみました。あくまで参考値です。詳細はご自身の控除前提をご確認の上で自らで計算してください。

さきほど説明したように、下の表金額以下の寄付額の場合は大体寄付額ー2,000円です。

3-1-課税総所得金額ごとの最効率な寄付金額

350万円の所で、寄付控除合計額が、とんと上がるのは、所得税率が10%→20%になるからです。

 

さて、今日のお勉強はここまでです。

 

 

おわりに

ふるさと納税における寄付金控除のポイントは

住民税所得割額の2割が上限

でした。

そして、上限額の算出は、

寄付金控除額は、ふるさと納税額×10%×2+住民税所得割額の2割

となることがわかりました。

今年は、学んだ点に気をつけて、ふるさと納税額の策を練っていきたいと思います。

 

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最後まで読んでいただきありがとうございました。

 

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終わり